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実際のところいくらなの!?出産費用の実費を解説!

妊娠・出産

母子手帳をもらいにいくと、たいていの地域では妊婦健診の費用が安くなる補助券のようなものを一緒にもらえます。

 

補助券があれば、妊娠してから出産までの定期的な健診については費用をまかなうことができます。

妊娠は病気ではないので健康保険が使えません。こういった助成は大変ありがたいものですよね。

 

しかし、この補助券でまかなえない大きな出費があります。

そう、出産費用(分娩費用)というヤツです。

 

出産費用って実際のところいくらかかるのか、実費が気になりますよね。

 

 

助成金が出るとは聞くけれど、具体的に何円なのか。

収入や地域で変わるのか。

十何万払った人もいれば、お金が返ってきた人もいるし、この差っていったい何?

 

人生の一大イベントである出産。赤ちゃんが生まれておめでたい空気の中、「で、ぶっちゃけいくらかかったの?」なんてとても聞けないから、何となくしか分からない。でもお金のことは切実な問題です。

 

出産を控えたお母さんには、ぜひとも出産のことだけに集中してもらいたい。

そこでこの記事では、実際に出産にかかる費用がどう決まるのか解説します。

 

ずばり出産にかかる費用は「病院の出産費用マイナス42万円」です!

 

 

出産費用は病院次第。助成金は42万円。

 

 

まず助成金です。助成金は42万円と決まっています。

 

子どもがうまれたら、健康保険組合から「出産育児一時金」という名前のお金が42万円支給されます。子ども1人につき42万円なので、双子を妊娠しているなら42万円×2人=84万円が支給されます。支給なので、余った分はあなたがもらえます。

 

 

あなたが専業主婦か、働いているか、金持ちかそうでないか、四十七都道府県のどこに住んでいるかは一切関係ありません。

 

どの健康保険組合に加入していても、必ず42万円が支給されます。働いていなくても国民健康保険には加入していますので、そこから支給されます。安心してください。

 

次に、出産費用です。これは、各病院が決めています。

 

セレブ産院と呼ばれるような豪華な個室にコースの入院食が出るようなところなら出産費用が100万円を超えることもありますし、日本で一番出産費用が安い鳥取県は出産費用が平均40万円ほどだそうです。

 

さて、出産にかかる費用の計算式を思い出してください。

「病院の出産費用マイナス42万円」でしたね。

この42万円はみんなもらえる助成金です。

 

出産費用が100万円の病院で産めば100-42=58。

58万円が自己負担になります。

 

出産費用が40万円の病院で産めば40-42=-2。

つまり2万円が手元に残ります。

 

いかがでしょうか?助成金の支給額は同じでも、病院が決める出産費用が異なるために、人によって出産にかかる費用が変わっていたんですね。

 

つまり、あなたが出産にかかる費用を計算しようと思ったら、病院に出産費用をきいて、そこから42万円を引けばいいのです。

 

ただし、一つだけ助成金の金額が変わる場合があります。

 

出産する医療機関が「産科医療補償制度」というものに加入していない場合のみ、40万4000円の支給になります。この減額の理由は、「産科医療補償制度」の加入費用が1万6000円かかるためです。加入していないから必要ない金額を引いているのですね。損をしているわけではありません。

 

 

出産にかかる費用の支払い方

 

多くの病院では、出産費用の直接支払制度というものを導入しています。

 

これは、本来あなたに支給される「出産育児一時金」42万円を、健康保険組合から直接病院に支払ってもらうという制度です。

 

この制度があれば、出産直後の慌ただしい時期に大きなお金を抱えてあたふたしなくてよくなります。便利な制度なので、病院が導入していればぜひ使うことをおすすめします。

 

導入しているかどうかは病院を決める時に確認してください。

 

直接支払制度を使うのであれば、病院に42万円が直接支払われるので、あなたが退院するときに支払うお金は出産費用から42万円を引いた差額だけで大丈夫です。

 

出産費用が50万円だったなら、退院時に払うのは50-42=8万円です。

出産費用が40万円だったなら、退院時にはお金を払いません。

 

出産費用が42万円を下回ったときは、出産費用の領収書と必要な書類を健康保険組合に提出することで差額が返ってきます。忘れずに請求するようにしましょう。

 

もしも出産予定の病院がクレジットカード払いに対応しているのであれば、直接支払制度を利用せず、出産費用全額をクレジットカードで支払うのも一つの方法です。

 

一時的に数十万円の出費になりますが、42万円は申請すれば必ず支給されますので、最終的に支払う金額は変わりません。クレジットカードのポイント分だけ得をすることができます。

 

 

まとめ

 

出産にかかる費用について理解していただけたでしょうか?

 

地方自治体だったり、健康保険組合だったり、いろんなところからいろんな名前の助成が出るから、具体的なお金の計算は難しく感じてしまいますよね。実は「出産育児一時金」以外にも助成はまだまだあるんです。

そのことについてもいずれ分かりやすく解説していきたいと思っています。

 

出産はとても嬉しいことですが、お金がかかるのも事実です。赤ちゃんを育てていくためにお金はいくらでもほしいのがお母さんの本音。

この記事で、少しでもあなたの負担が減れば幸いです。

 

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